Pick up

終身雇用の崩壊!影響を受ける理学療法士とその対策

こんにちは。よしけん(@yoshiken_PT)です。

先日、トヨタの豊田社長と、経団連の中西会長の会見がありました。

その中で、終身雇用の継続は難しいとの発言がありました。

「終身雇用守るの難しい」トヨタ社長が“限界”発言(Yahoo!ニュース)

日本トップの企業といえるトヨタの社長の発言なので、世間を賑わしています。

終身雇用や年功序列といった制度のおかげで、日本は世界から遅れをとっていると言ってもいいでしょう。

先進国の中で、この10年賃金が上がっていないのは日本くらいです。

能力のない高齢の高給取りが、企業や実力のある若手を苦しめ、日本を苦しめています。

今後、終身雇用は廃止の方向になっていくでしょう。

終身雇用廃止で影響を受ける理学療法士は?

終身雇用が廃止の方向になれば、我々理学療法士にも影響は出てきます。

どんな理学療法士が影響を受けやすいのか?

私が考える理学療法士像がこちら。

・40代、50代の理学療法士

・公立病院で働いている理学療法士

・理学療法士一本で生計を立てている理学療法士

それぞれを解説していきます。

40代、50代の理学療法士

いわゆる、ベテランの理学療法士です。

終身雇用廃止の波は、理学療法士が多数在籍する病院や施設にも遅かれ早かれやってきます。

定年が視野に入ってきているベテランの理学療法士は、人一倍危機感を持ったほうが良さそうです。

なぜなら、若手よりも給料が高い分、病院の財政圧迫に繋がりますし、同じ理学療法士ならコストの安い人材を使うのは自然な考えです。

給料を高くもらっているのなら、それなりの結果や成果を出さないと、リストラのリスクが高くなります。

4月にはこんなニュースもあったくらいですので。

45歳以上はクビ!? NEC、富士通、コカ・コーラetc.でリストラが進行中(Yahoo!ニュース)

公立病院で働いている理学療法士

公務員として働き、定年まで安定した収入で退職金もがっぽり!

というメリットが大きい公立病院の理学療法士も、影響が出てきそうです。

公立病院への転職を希望する理学療法士は未だに多いですよね。

しかし、終身雇用制度の崩壊は、このメリットをも崩壊させてしまう危険があります。

予想されているのは、

・定年の延長

・賃金の低下

・退職金の減額

このあたりでしょう。

終身雇用制度廃止の波は、まずは一般企業からまともに受けていますが、そのうち公務員にも波がくるとも言われています。

理学療法士一本で生計を立てている理学療法士

これは今現在の私も当てはまりますが、終身雇用が崩壊すると、会社で働き続けることが難しくなります。

会社で働けないということは、お給料がもらえないということです。

生計を立てるための給料が無いとなると、当然困りますよね?

理学療法士一本でしか収入がない人は、理学療法士として働く場所が無くなった場合、影響をもろに受けてしまいます。

終身雇用廃止の対策は?

終身雇用廃止によって影響を受けてしまう理学療法士を挙げていきましたが、

もちろん対策はできます。

その対策とは、副業です。

なぜかというと、会社に頼れない時代だからこそ、会社以外の収入を確保しておく必要があります。

政府も副業を推進しているくらいですので、やらない手はないです。

会社に頼らず、個人で生きていく力をつけることが、生き残る手段だと思います。

私も企業で理学療法士として働いていますが、現在は副業をしながら生計を立てています。

副業は早めに始めたほうが絶対いいので、自分にあった副業を見つけましょう!